リフォーム全般についてよくある質問

ご契約の際には印鑑が必要となります。

担当者が近隣の皆様にあいさつに伺います。
リフォームでは騒音などの問題もあるため十分に近隣住民の皆様には配慮しますが、可能な限りお客様からも住民の皆様へご挨拶していただく事でトラブルを未然に防ぐことにもつながります。

期間はリフォームの内容や建物の状況により異なってきます。
一概には言えませんが目安として内装工事では約1週間。システムキッチンの交換では4日～7日。
ユニットバスの交換では2日～4日。
内装工事、水廻りの設備交換などの全面改装では約1カ月。
間取り変更などを含む全面工事の場合は約2ヶ月。

しかし解体後、問題が発見される場合もございますのであくまでも目安としてお考えください。

現在の住まいへの不満点をまとめる事をお勧めします。
またイメージの伝わりやすい写真や本などを用意しておくのも有効的です。

住宅設備機器の寸法などを正確に把握するためにメーカーショールームなどに行く事もお勧めです。
詳しくはリフォームの心得にも掲載しています。
よろしければご覧ください。

現在の住まいへの不満点をまとめる事をお勧めします。
またイメージの伝わりやすい写真や本などを用意しておくのも有効的です。

増築する部屋の使用目的と外観をよく考慮する必要があります。
一階部分の既存屋根の下に差しかけ増築する場合は比較的費用は安く抑える事ができますが、外観が良くありません。

一部を解体して既存部分を広くする場合や2階建てに増築する場合は費用、工期共に必要になりますが外観を統一することが可能です。

建築基準法の規制を受ける事や確認申請が必要な場合があるので地域の指定を事前に調べておくことをお勧めします。

内装や外装の使用材料により異なります。
よって一般的に目安としてお応えします。

• キッチン、浴室、トイレ、洗面所などの住宅設備機器は15年～20年
• 塗装、ビニールクロス貼り替え、カーペット、フローリングは10年～15年
• 外壁の塗り替え 10年
• 屋根の塗り替え 10年～15年

あくまでも目安となりますので、現状を業者と相談した方が的確です。

家の構造によってが出来ないリフォームもありますので代表的な構造でご説明します。

• 在来工法　木造住宅の中ではもっとも一般的で法的規制を守ればかなり自由に対応できます。ただし補強などが必要になります。
• 2×4工法　壁で建物を支える構造の為、間取り変更には規制が多く発生します。壁を壊しての増改築は不可能と考えた方が良いでしょう。
• プレハブ工法　メーカーにより材質、工法は変わりますが一般的に壁パネルを合わせただけの工法になってしまうので開口部を設けたり壁を取り除くには規制があります。
• 鉄筋造　在来工法でいう筋かいと同じようなブレースが壁面に入っているので壁を取り除くには制限があります。
• 鉄筋コンクリート住宅　柱と梁以外は自由に間取り変更が行えます。面積が広い補強コンクリート壁が設けられている場合、その壁は壊すことができません。

一戸建て、マンション共に済んだままのリフォームも可能です。
大掛かりなリフォームの場合でも部屋ごとにわけたリフォーム、1階、2階に分けて工事いたします。

水廻りの工事ではキッチンやお風呂が使えなくなり不便な面もありますのでよくご検討ください。

大がかりなリフォームの場合で敷地に余裕が無ければ資材置き場や工事車輌用の駐車場を借りる必要があります。

仮住まいをする場合は、家賃や引越し代がかかります。
また、ローンを利用するのであれば、事務手数料が必要となります。

そのほかに、カーテンや照明、家具などリフォーム後の環境を考えておくことをおすすめします。

古い木造住宅の場合、全面改修で新築より費用が高額になる場合は多々あります。

また老朽化がすすみ、土台や柱、地盤に問題があり場合もあるので建て替えをお勧めします。

ただし、建て替えの場合はその期間の引っ越し、仮住まい、家の取り壊し費用などの費用も必要となります。
ご要望に合わせご提案させていただきますのでお気軽にご相談ください。

会社により差はあると思いますが、当社は執拗な営業活動、不必要なご連絡することはありません。
ただしリフォームの場合は住まいにより状況を実際に確認しない事には正確なお見積もりをご提出できませんし、良い提案もできませんので期間中はご相談のご連絡をさせていただく場合もございます。

納得いかない場合はお見積後お断り頂いても構いませんしその後、連絡をすることはございませんのでご安心ください。

ローンを組むに際し、まず返済方法の基本を知る事から始めてください。
リフォームローンの返済期間は様々です。

返済方法も、ボーナス払いを含めるか含めないかで毎月の返済額は変わりますし問題は返済能力を考える事です。

返済方法には、元金均等返済と元利均等返済の2通りがあります。

元金均等返済では、毎月返済する元金が一定で、金利はその時点の返済残額にかかります。
ですから、返済当初は返済額がかなり多く、必要月収も多くないと大変ですが返済額は次第に少なくなります。

これに対して、元利均等返済は、毎月の返済額が一定で、当初の返済は容易ですが、金利部分を先に払うシステムの為借入残高は思ったより減りません。

民間のリフォームローンは、固定金利と変動金利の2通りの金利設定を選べるのが普通です。
固定金利は借入時の金利が最後まで続く金利で、変動金利は返済途中で金利が変化するものです。
金利が低い水準のとき、変動金利は固定金利より低く、逆に金利水準が高い時、変動金利は固定金利より高いのが一般的です。

可能ですが条件があります。

• 1 融資条件は、工事完了後の住宅部分の床面積が50m2以上、マンションの場合は40m2以上である事
• 2 自分が住んでいる住宅が対象ですが配偶者や親族の所有でも可能です。年齢条件は、原則70歳未満である事
• 3 毎月の収入が返済額の５倍以上ある事

融資額は工事費の80%以内で全額は借りる事はできません。

バリアフリーなどを除く一般リフォームローンの場合、限度額にあたる「基本融資額」は530万円（修繕や模様替えなどは240万円）です。
これに特別加算額200万円、住宅積立郵便貯金をしていると郵貯加算額100万円が上乗せできます。

公的ローンの代表は住宅金融公庫の一般リフォームローンとクイックリフォームローンです。

一般リフォームローンは、本格的な増改築などの際にご利用できます。
クイックリフォームローンは、システムキッチン･洗面化粧ユニット･浴槽といった水廻り工事で高性能住宅部品を使うと、対象になります。

融資条件は一般リフォームローンと同じですが、手続きが簡単なのが特徴です。
ただし、融資申し込みや工事完了後、住宅金融公庫の承認を受けた調査員の判定が必要です。

住宅金融公庫以外の公的機関に、年金福祉事業団があります。
また、都道府県、市町村などの地方自治体でもリフォームローンを扱っています。